アンリツ(東6754) | 2001/05/10更新 |
2001/05/10(木) | |||||||||||||||||||||||||
アンリツ(東6754)
☆ (単位:億円)
【前期業績】 ・計測機器部門の売上が1000億円、営業利益245億円と好調な結果に終わった。米国ブローバンド及びW−CDMA開発・製造用テスターが牽引したことが背景。 ・情報機器部門は前々期の22億円の赤字から前期にリストラをしたにも関わらず前期は42億円と赤字幅が拡大してしまっている。新製品であるマルチレイヤーが目標に遠く及ばず赤字な上、リストラを実施したはずの既存事業の赤字も消えず。 ・デバイス事業は光デバイス・ハイスピードデバイスが大幅伸長し、前期比86.5%増の110億円の売上、営業利益は17億円と前期比約3倍に膨らんでいる。1480nmのポンピングレーザーではシェアを倍増させた。 【ポイント】 ・前期はレーザーダイオードを含むデバイス部門収益は売上高118億円、営業利益17億円と拡大し、今期は売上高200億円、営業利益30億円と更に拡大する計画だ。 ・前期、同社の業績を大幅に牽引した計測機器部門は前期売上1000億円、営業利益245億円を、今期売上高1130億円、営業利益213億円と増収減益になるとの予算を組んでいる。これは前期に大幅なシェアを獲得した光デジタル測定器MP1570Aが前期の2500台出荷で245億円売上が、今期は一転して1700台出荷の売上160億円となり、その分の売上減少分をMP1570Aの廉価版や次世代40Gbps製品、次世代W−CDMA用測定器、BERTSが補い、売上は前期比13%の増加を計画。 ・計測器事業中におけるW−CDMA用シグナリングテスターではほぼ100%近いシェアを保持している。前期は300台で約60億円の売上高を計上し、今期は台数ベース600台を計画している。販売価格の下げがどの程度になるのか? ・会社側では中期計画の中で2004年3月期に売上高2400億円、営業利益510億円、ROE20%、ROA11%を数値目標としており、この目標に合わせ会社側では年率15%の売上成長を計画している。 アンリツさん、この目標に向け、がんばってください。(両津) ☆☆☆ → ☆
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2001/01/18(木) | |||||||||||||||||||||||||
アンリツ(東6754)
☆☆☆ 他社製とMP1570Aの違いがいくつかあり、これが全てとは言いませんがシェアを6割も取得出来た要因でしょう。一つ目は自前のASIC、2つ目にスピードが早い。 10Gの計測器が拡大を続けるなかで、フルスペックを持ち合わせた高い計測器も必要だが、機能をある程度まで絞り込んだ廉価版という戦略も必要ではなかろうか。 今期に大幅な成長を示した光デジタル計測器だが、来期も大幅な伸長率とはいかないであろう。着実な成長と言える程度の伸び率を予想する。つまり成長性は鈍化しそう。 なおMP1570Aの営業利益率は30%と非常に高い。 【移動体用計測器】 最後にデバイスについて少し触れよう。 励起レーザーモジュールを製作しているが、これは古河電工がコンペティターである。とはいっても古河電工の規模は同社の非ではなく、月産10万個。同社は5千個体制でこれをこの3月に1万個そして1.5万個体制に移行しようと計画している。いくら作っても足りない状況であるが、まだ売上的に多くないため、同社の利益率は古河電工に比べかなり低い。古河並のオイシイ利益率を出すためには、現状の生産規模では無理があろう。 しかし月産が2万個以上ないし3万個以上の生産を目指すのであれば、同社の利益を牽引することとなりましょう。 【投資判断】 同社の位置づけが全く変化ない中で、株式市場がここから大幅な調整に見舞われた結果、同社株も大幅に下落したときは絶好の押し目となりましょう。しかしながらあくまで超短期でのトレーディングと割り切るべきでしょう。中長期での同社株投資には慎重さが必要です。 励起レーザーモジュールを増産すれば業績インパクトにはなりましょうが、1個10万円もするものです。しかもオイシイ商売となれば、NECや富士通が指を咥えて見ているとは、(大原部長曰く)思えません。また今後の単価の下げも気になります。 大株主を見ると、三菱、住友、野村、東洋などのトラストバンク、つまり機関投資家のカストディアン(保管銀行)の名がずらりと並んでおり、これだけ見てもかなり材料的には織り込んでいる感があります。 しかし本当のところは、名前だけ有名で運用がヘタクソな、あの運用機関の後を買いにいくことに、非常に腹が立つと言うのが本音かな?(大原、両津とも大嫌いな機関投資家)(両津)
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2001/01/16(火) | |||||||||||||||||||||||||
アンリツ(東6754)
☆☆☆ 同社の事業は大まかに2つ。 1.情報通信機器 同部門は減収になっているが、海上無線などの事業売却が表面上の減収になっている理由だ。無線部門を残しており、海上を撤退した同社は陸への展開を計画している。この情報機器事業は約20億円ほどの赤字であるが、これが黒転し成長軌道に入るか否かはLAN事業がポイントとなろう(このLAN事業の開発立ち上げコストがこの赤字の理由であり、それ以外の情報事業は収益トントン)。 LAN事業の中身はマルチレイヤースイッチで、昨年度から始めた新規事業。北米でのブランド確立如何が、他の地域での成功のカギを握る。このマルチレイヤーだが、簡単にいえばルーターの1種で、しかもハイエンドタイプ。しかしメジャーな米国企業であるシスコ社とは競合せず、イクストリーム社との競合となる。 同社では2003年3月期に黒字転換を目論み、今期売上15億を、来期倍増以上、中期的に100億円以上の売上にすることを目標としている。このマルチレイヤーはタダの交換機とは全く違う代物らしく、画像処理の世界に使われるものであり(建設省関連のネットワーク、放送、メディアや携帯などに使われる)、信頼性を得ることが至上だ。そこで同社では、米国における有力なベンダー(VAR社及びそれ以外20社)とのパートナーシップで販売チャンネルを確保している。 但し、足元の状況を見る限りでは成長路線にはまだ程遠いのが現状であり、今期の15億円の売上計画はショートするかもしれない。1台の単価は、スペックにもよるが200万円から1500万円の間であり、同社の受注状況からの平均単価は約500万円。2003年3月期には100億円の売上を達成すると見ていたようだが、スタート台が低い位置から始まったことは少し誤算だった模様だ。このマルチレイヤースイッチの営業利益は、10%が精一杯のようだ。 他の情報通信機器で開発投資を養えない部門は、2003年3月期の段階でリストラなりを考えるとしており、行方が気になる。LAN以外の新製品では、アクセスシステムや集合型DSUに関連した製品を出していく予定であるが、後述する計測機器事業のような大幅な成長を、情報通信機器事業が果たす可能性は乏しい。当面はLAN(マルチレイヤースイッチ)の米国での成功から信頼を勝ち取り、その後の欧州や日本での成功を現状見守るしかないであろう(情報通信機器は付加価値ビジネスとして計測器より下。コンペティターとの価格競争も激しい)。 2.計測機器 さて情報通信機器のところでも述べましたが、現在、計測機器事業は大幅な伸長率を見せております。この主力製品が以下に記すMP−1570Aです。 MP−1570A (光デジタル計測器)昨年2月から出荷
現在のWDMマーケットの主流は10Gだが、計測機器市場はまだ2.5Gマーケットの方が大きい。2.5Gの方が安価にしかも安定している背景が、本格的に10Gにシフトしない理由である。 明日の出張のための準備がございますので、続きは木曜日にでも…。(両津)
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