大原の株式専門用語解説
自己資本比率

 総資産の額に対する、自己資本(株主資本)の額が何%であるのかを自己資本比率といいます。自己資本、総資産ともにB/Sに記載されています。

 総資産とは、事業を継続するために必要な資産でしょう。必要な資金を、どの程度、自前資金(自己資本)で賄っているかがわかります。

 例えば、自己資本比率が40%の場合、残り60%は借り入れで、必要資金をまかなっていることになります。事業を急拡大したいが、自分では賄いきれないとき、借金に頼ることになります。事業が失敗したとき、負債はそのまま残り、借金の返済はしていかなければなりません。しかし、事業からの儲けはない。そんなとき、過去の貯金を借金返済に充てることになります。株主資本が減り、資産も減っていきます。

 株主資本が低水準の場合は、債務超過になる危険もあります。ですから、自己資本比率がある程度高い企業が好ましいでしょう。目安として自己資本比率40%以上は欲しいところです。
 もちろん、自己資本比率100%がベストかというと、そうではありません。借り入れで事業をした場合、税務上、利息は費用として損金参入できるため、節税効果があるからです。
 自己資本比率が低すぎると、節税のメリットより、信用不安のデメリットの方が大きくなりかねません。

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